店舗の改装工事を計画する際、気になるのが工事費用です。
事前に見積もりを取って予算を決めていても、工事が始まってから追加費用が発生する場合があります。
では、なぜ追加工事が必要になるのでしょうか。
今回は、店舗改装で追加工事が発生する主な原因と、トラブルを防ぐためのポイントをご紹介します。
解体して初めて分かる建物の状態
既存店舗の改装では、壁や床、天井の内部まで事前に確認できるとは限りません。
例えば、床材を剥がしたところ下地が腐食していたり、壁を解体した際に図面にはない配管が見つかったりするケースがあります。
こうした場合、予定していた工事だけでは適切に仕上げられず、下地の補修や配管の移設が必要になることがあります。
現地調査を丁寧に行っても、解体するまで分からない部分があるのが改装工事の難しいところです。
工事範囲の認識が違っている
追加工事の原因として、発注者と施工会社の認識の違いも挙げられます。
例えば、壁紙の張り替えを依頼した場合です。
既存の壁紙を剥がして新しい壁紙を貼る作業は見積もりに含まれていても、下地の石膏ボード交換までは含まれていないことがあります。
また、設備機器の交換でも、本体の取り付けだけなのか、配管や電気工事まで含むのかによって費用が変わります。
見積書では金額だけでなく、どこまでが工事範囲なのかを確認することが大切です。
工事途中の仕様変更
工事が進んでから、レイアウトや仕上げ材を変更することも追加費用につながります。
例えば、間仕切り壁の位置を変更したり、コンセントを増設したりする場合です。
すでに施工した部分を撤去して作り直す必要があれば、材料費だけでなく解体費や施工費も増えてしまいます。
変更の内容によっては、工期にも影響します。
そのため、レイアウトや設備の位置、仕上げ材などは、できるだけ着工前に決めておくことが重要です。
追加工事を防ぐためにできること
追加工事を完全になくすことは難しいものの、事前の準備によってリスクを減らすことはできます。
特に確認しておきたいのは、次の4点です。
- 現地調査で確認できた部分と、確認できなかった部分
- 見積もりに含まれる工事と、別途費用になる工事
- 使用する材料や設備、レイアウトの最終仕様
- 追加工事が必要になった場合の見積もりと承認方法
追加工事が発生した際には、必要な理由、施工内容、費用、工期への影響を確認してから進めることが大切です。
まとめ
店舗改装の追加工事には、事前調査では分からなかった建物の状態によるものと、打ち合わせや計画の段階で防げるものがあります。
重要なのは、追加工事が発生する可能性をあらかじめ把握し、発生した場合の対応を決めておくことです。
株式会社若宮企画では、店舗・オフィスの内装工事や改修工事に対応しています。
店舗改装をご検討の際は、工事内容や現場の状況についてお気軽にご相談ください。



